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市場調査レポート

デジタルシネマビジネスの市場動向と将来展望 2005年版

E120724

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発刊日 2005-06-02
体裁 A4 / 200ページ
発行 株式会社シード・プランニング
備考 ※ご発注後に印刷するため、5営業日以内に発送いたします。
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ポイント
  • デジタルシネマビジネスの現状と今後
  • 撮影から上映までのデジタル化市場動向
  • デジタルシネマ関連各社の取組状況

本資料は2002年発刊の「デジタルシネマビジネスの市場動向と将来展望」の継続調査資料です。

映画は百年の長きわたってフィルムで撮影され、フィルムで各映画館へ届けられ、フィルムで上映され、フィルムで保存されてきました。しかし、進むデジタル化により、これら全てをデジタル化することが可能となりました。デジタル化によりフィルムを利用することによるコストが削減された一方、新たな設備投資も必要となっています。

米国ではハリウッドの映画会社の団体DCIが要求仕様をまとめ、SMPTEで規格化される予定となっています。欧州ではこの動きに対抗する動きもあります。また、中国では国策としてデジタルシネマ上映館を増やす動きが見られ、2002年の資料作成時にはまだ緒についたばかりであったデジタルシネマビジネスは、大きく拡大しています。

本書ではこのような背景の中で、デジタルシネマの関連各社の取組みを各社へのヒアリングなどを中心に紹介するとともに、関連データの収集を行い、業界の現状や将来展望について分析しています。

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調査対象

  1. カメラ
    松下電器産業、Thomson Grass Valley(朋栄) 他

  2. サーバー
    QuVIS(ディ・ストーム、加賀電子) 他

  3. プロジェクター
    Barco、NECビューテクノロジー、松下電器産業 他

  4. 伝送システム
    JSAT 他

  5. 制作会社
    IMAGICA、プログレッシブピクチャーズ、龍村仁事務所 他

  6. 配給・興行会社
    松竹、松竹マルチプレックスシアターズ、ティ・ジョイ、AMC、シネプレックス、ポレポレ東中野 他

  7. 関連団体
    映画産業団体連合会、デジタルコンテンツ協会、デジタルシネマ共通仕様開発プロジェクト、SKIPシティ 他


目次

I.総 括
  1. 「デジタルシネマ」概要
    (1) 「デジタルシネマ」とは何か
    (2) DシネマとEシネマ
    (3) デジタル制作工程
    (4) 年表
  2. デジタルシネマ機器市場
    (1) カメラ市場
    (2) サーバー市場
    (3) プロジェクター市場
  3. シネアドについて
  4. デジタルシネマ参入各企業・団体の見解
  5. デジタルシネマのメリット・デメリット及び現状と今後
    (1) 制作のデジタル化
    (2) 配給のデジタル化
    (3) 上映のデジタル化
    (4) デジタルシネマ普及予測

II.カメラ
  • ARRI
  • DALSA
  • 松下電器産業
  • PANAVISION
  • ソニー
  • Thomson Grass Valley

III.サーバー
  • Avica Technology Corporation
  • EVS
  • ドルビー・ラボラトリーズ
  • GDC Technology Limited
  • QuVIS
    ・キュービス社
    ・ディ・ストーム
    ・加賀電子

IV.プロジェクター
● DLP
  • Texas Instruments

● DLPシネマ™プロジェクター
  • Barco
  • クリスティ・デジタル・システムズ
  • NECビューテクノロジー

● DLP™プロジェクター
  • 松下電器産業

● 他プロジェクター
  • 日本ビクター
  • 三洋電機
  • ソニー

V.伝送
  • JSAT
  • 有線による伝送

VI.制作
  • IMAGICA
  • プログレッシブピクチャーズ
  • ソニーPCL
  • 龍村仁事務所

VII.配給・上映
  • 松竹系
    ・松竹
    ・MOVIX松竹マルチプレックスシアターズ
  • 東宝系(東宝/TOHOシネマズ)
  • 東映系
    ・東映
    ・ティ・ジョイ
  • 109シネマズ
  • AMCシアターズ
  • シネマサンシャイン
  • シネプレックス
  • 京成ローザ10
  • コロナ
  • ユナイテッド・シネマ
  • ワーナー・マイカル
  • ポレポレ東中野

VIII.配給・上映
  • 映画産業関連団体
    ・映画産業団体連合会
    ・日本映画製作者連盟
    ・日本映画テレビ技術協会

  • デジタルシネマ関連団体
    ・デジタルコンテンツ協会
    ・デジタルシネマ推進フォーラム
    ・デジタルシネマ共通仕様開発プロジェクト
    ・デジタルシネマ実験推進協議会
    ・SKIPシティ
    ・ディジタルシネマ・コンソーシアム
    ・映像産業振興機構

IX.海外動向
  • アメリカ
    ・DCI(Digital Cinema Initiatives, LLC)
    ・SMPTE(Society of Motion Pictures and Television Engineers)
    ・NATO(The National Association of Theatre Owners)
    ・ハリウッドの映画ビジネスについて

  • ヨーロッパ
    ・EDCF(European Digital Cinema Forum)
    ・CNE(CinemaNet Europe)
    ・イギリス
    ・スウェーデン
    ・ノルウェー
    ・アイルランド
    ・欧州各国のデジタル上映状況
    ・欧州のデジタルシネマについて

  • アジア
    ・中国
    ・韓国
    ・シンガポール

X.資料編
  • 国内上映スクリーン数の推移
  • シネマコンプレックス シェア
  • 映画興行収入・映画館入場者数の推移
  • 映画公開作品本数(1955-2004)
  • 映画興行収入(1955-2004) 一覧
  • 1作品あたりの興行収入(1955-2004)
  • 主要国 興行収入と入場者数の比較

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