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市場調査レポート

2010年版 デジタルサイネージ市場の現状と今後の方向性 【書籍版/PDF版】

J100425

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発刊日 2010-02-20
体裁 A4 / 196ページ
発行 株式会社シード・プランニング
備考 ※書籍版はご発注後に印刷するため、5営業日以内に発送いたします。
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ポイント
  • 2015年までの市場規模を予測
  • 2015年のコンテンツ関連潜在市場を試算
  • 媒体運営事業者9社、システムベンダー10社の個票を収載

従来から駅の運行案内、空港のフライトインフォメーション、高速道路サービスエリアの渋滞情報、オフィスビルやホテルの会場案内など、LEDやディスプレイ等を利用したテキストによる情報表示は活用されていました。ここ数年、ネットワーク配信を利用し、映像情報を薄型ディスプレイに表示したデジタルサイネージシステムの普及が急速に進んでいます。

薄型ディスプレイの低価格化やシステムベンダーが使いやすいパッケージソフトを開発したことや、通信環境が整い、自社サーバを持たずに配信ネットワークが利用できるASPサービスが取り入れられたことなどを背景に、初期導入費用や運用コストが実用レベルに達したことが普及を促進しています。 また、2009年には複数の企業がデジタルサイネージを独立事業部化し、大手流通が全店舗へのデジタルサイネージ導入を決定するなど、連日ニュースリリースが発表され、デジタルサイネージ市場をめぐる動きは活発化しています。

シード・プランニングでは、デジタルサイネージの広告活用の先駆けである街頭広告ビジョンについて20年以上にわたり「大型映像年鑑」で継続調査を実施してきました。このノウハウを生かし、本資料では、幅広くデジタルサイネージ事業者、設置者、システムベンダーに取材を行い、特に、広告・販売促進向けデジタルサイネージの将来性に着目して分析いたしました。

デジタルサイネージ事業者、設置者、システムベンダーの皆様にご活用いただき、デジタルサイネージ市場発展の一助としていただければ幸いです。

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プレスリリース

本レポートはプレスリリースにも掲載されました。
詳細は以下のページをご覧下さい。

http://www.seedplanning.co.jp/press/2010/2010022401.html


目次

はじめに
調査概要

第1章 デジタルサイネージ市場の動向
  1. デジタルサイネージ市場の現状
    (1) 参入企業の方向性
    (2) デジタルサイネージの市場性
    (3) デジタルサイネージの課題と対策
  2. 分野別デジタルサイネージの状況
    (1) 交通(鉄道、高速道路)
    (2) 商業施設(スーパー、ショッピングモール)
    (3) 金融(銀行、証券)
    (4) 公共・官公庁
    (5) 医療(病院・診療所)
    (6) 文教(大学、高校、専門学校等)
    (7) 教習所
    (8) 美容院
    (9) フィットネスクラブ
    (10) ホテル
  3. 主な参入企業一覧
  4. 主なニュースリリース
第2章 デジタルサイネージ国内市場規模
  1. 対象とするデジタルサイネージ
  2. 2009年の国内市場規模
  3. 2015年までの国内市場規模予測
  4. 2015年のコンテンツ関連潜在市場の試算
    (1) 商業施設(小売業)
    (2) 交通(鉄道駅)
    (3) 郵便局
    (4) 銀行
    (5) 病院・診療所
    (6) 公立文化施設
    (7) まとめ
第3章 デジタルサイネージ関連事業者の動向
  1. デジタルサイネージ関連事業
  2. 媒体運営事業者
    (1) イオン(株)
    (2) (株)寒山
    (3) COMEL(株)
    (4) (株)ジェイアール東日本企画
    (5) 東京地下鉄(株)/(株)メトロ アド エージェンシー
    (6) 東京ミッドタウンマネジメント(株)(東京ミッドタウン)
    (7) 日本カーライフアシスト(株)
    (8) (株)メディアコンテンツファクトリー
    (9) 森ビル(株)(六本木ヒルズ)
  3. システムベンダー
    (1) オスネッド(株)
    (2) シャープ(株)
    (3) SCALA(株)
    (4) ソニー(株)/ソニーマーケティング(株)
    (5) 大日本印刷(株)
    (6) 凸版印刷(株)
    (7) 日本電気(株)
    (8) パナソニック(株)
    (9) ピーディーシー(株)
    (10) 三菱電機(株)
  4. デジタルサイネージ関連団体
    (1) デジタルサイネージコンソーシアム
    (2) サイネージ広告媒体協議会
    (3) 日本パブリックビューイング協会
    (4) デジタルコンテンツ協議会(DCAJ)
第4章 デジタルサイネージの導入事例
  1. 国内導入事例
  2. アジアの参入企業とアジアの導入事例
    (1) 中国
       (AirMedia Group Inc、Focus Media Holding Ltd.、VisionChina Media Inc、
        Universe Media Holdings, Ltd.、上海環球金融中心)
    (2) 韓国
    (3) インド
    (4) マレーシア
    (5) タイ
    (6) フィリピン
    (7) ベトナム
    (8) バングラディシュ
第5章 資料
  1. 広告費関連資料
    (1) 国内における媒体別広告費
    (2) 業種別広告費(マスコミ四媒体広告費)
    (3) 国内における広告費内訳の推移
  2. 分野別資料
    (1) 流通関連資料
       1- 業種別チェーン数
       2- 業種別チェーン店舗数
       3- チェーン数・チェーン店舗数の推移
    (2) 建設関連資料
       1- 着工建築物使途別棟数推移(民間建築主)
       2- 着工建築物用途別棟数推移(民間建築主)
    (3) 交通関連資料
       1- JR東日本エリアの乗降客数ベスト100(2008年度、2007年度)
       2- JR西日本エリアの乗降客数ベスト50(2007年度、2006年度)

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