- ホーム
- エレクトロニクス・IT
- IT・インターネット・デジタルコンテンツ
- 2015 教育ICTの最新動向と市場展望
市場調査レポート
2015 教育ICTの最新動向と市場展望
～教育用タブレット、電子黒板、デジタル教科書、教育ソリューション～
| 発刊日 | 2014-10-01 |
|---|---|
| 体裁 | A4 / 163ページ |
| 発行 | 株式会社シード・プランニング |
| 備考 | ※書籍版はご発注後に印刷するため、5営業日以内に発送いたします。 |
| 販売価格 |
|
-
教育用タブレット、電子黒板、デジタル教科書、
教育ソリューションの参入企業・市場分析 - MOOC(ムーク)の現状分析（国内、世界）
- 教育ICTの助成事業・関連団体動向！
- 電子黒板のメーカー動向、タイプ別動向ほか
- タブレット端末市場における教育用タブレットの位置
- 電子教科書や教材などの教育用コンテンツの動向！
-
教育ICT市場規模とメーカーシェア(日本)
生徒数、学校数、今後の市場予測（2008年～2020年）
2009年、補正予算で事業総額4,081億円の「学校ICT環境整備事業」がスタートしました。しかし、同年8月に自民党から民主党に政権交代し、民主党の事業仕分けの対象になり大きな注目を浴びました。最終的には当初予算の40％程度が執行停止となりましたが、デジタルテレビや電子黒板、教育用・校務用PCの導入、校内LAN整備が例年以上に進みました。2010年は2009年の反動で大幅減少となりましたが、iPadの発売もあり、教育分野でのICT活用の普及・促進は注目されています。
本資料では、教育ICTの第5弾の調査資料となります。教育ICT市場の現状と最新動向をハード・ソリューション・コンテンツの多方面から分析、市場規模、有望コンテンツを明らかにしています。
調査対象
教育ICTのハード、ソフト、ソリューション取り扱い企業、教科書メーカー、教育関係の公共団体 他
調査方法
主要企業の個別訪問ヒアリング、公表資料の収集・整理
調査期間
2014年7月～9月
調査項目
Ⅰ 総括
1．教育ICTの分野と構成（ICT機器・ソリューション等）
2．教育ICTの現状
実証実験の現状・電子黒板配備採用・タブレット端末
3．学習用デジタル教科書の課題
4．教育ICTの取り組み
地方自治体の取り組み／佐賀県
5．教育ICT市場規模予測(学校数、生徒数予測）
Ⅱ 教育ICTの業界動向
1．全体動向（定義、機器とコンテンツ等）
2．教育ICTの推進動向（総務書、文部科学省、DiTT等）
Ⅲ 教育ICTの製品動向
1．電子黒板（ボード型・ディスプレイ型・ユニット型）
2．教育用タブレット（iOS、Windows、Android)
Ⅳ 教育ICTの関連市場動向（2020年まで）
1．日本の教育ICT市場
2．日本の電子黒板市場
3．日本のタブレット端末市場
4．日本のデジタル教科書・デジタル教科書市場
Ⅴ 掲載 企業動向
内田洋行、NEC、シャープビジネスソリューション、エプソン販売、パイオニアVC、
日立ソリューションズ、日本マイクロソフト、富士通、NTT、Sky、CoNETSほか
Ⅵ 参考データ
株式会社シード・プランニング
〒113-0034 東京都文京区湯島3-19-11
湯島ファーストビル 4F
【TEL】 03-3835-9211(代)
【FAX】03-3831-0495
