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市場調査レポート

2010年版 電子黒板の現状と将来展望

〜学校ICT環境整備事業において〜

J072922

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発刊日 2009-09-18
体裁 A4 / 109ページ
発行 株式会社シード・プランニング
備考 ※書籍版はご発注後に印刷するため、5営業日以内に発送いたします。
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ポイント
  • 電子黒板を導入する平成21年度補正予算案の「学校ICT環境整備事業」の動向分析
  • 電子黒板メーカーの商品動向及び販売戦略
  • 電子黒板を取り巻くICT環境事業分析、関連ビジネス

電子黒板は、欧米では「Interactive Whiteboard」と呼ばれ、パソコンとボード(黒板)が双方向的(インタラクティブ)に利用できる製品です。ボードに書かれたものをプリントアウトできるコピーボードは企業に広く普及しており、電子黒板は教育用機器として利用されています。2009年度補正予算において、文部科学省は「学校ICT環境整備事業」を盛り込みました。ここでは電子黒板の整備が計画されており、2009年度中に全国の小中学校1校に1台の電子黒板が導入されることになりました。これによる導入台数は、文部科学省の計画では全体で約32,000台となります。

本調査は学校ICT環境整備事業における電子黒板の現状と電子黒板メーカー、関連企業・団体を調査し、電子黒板のメーカー分析、製品情報、市場動向、今後の展開を明確にします。

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プレスリリース

本レポートはプレスリリースにも掲載されました。
詳細は以下のページをご覧下さい。

http://www.seedplanning.co.jp/press/2009/2009121001.html


目次

I. 総括
  1. 電子黒板の概要と学校ICT環境整備事業
  2. 電子黒板の参入状況
  3. 電子黒板の市場動向
II. 電子黒板の最新動向
  1. 電子黒板の概要
    (1) 電子黒板の定義
    (2) 黒板の変遷
    (3) 電子黒板の分類
    (4) 電子ペン
  2. 学校ICT環境整備事業
    (1) 事業内容
    (2) 補助対象電子黒板
  3. 電子黒板の製品動向
    (1) 全体動向
    (2) ボード型
    (3) ディスプレイ一体型
    (4) ユニット型
  4. 電子黒板製品一覧
    (1) ボード型
    (2) ディスプレイ一体型
    (3) ユニット型
III. 参入企業動向
  1. 参入企業の事業分野
    (1) 事業分野別参入企業数
    (2) 事業分野別取扱いタイプ
    (3) 事業分野別販売方法
  2. 事業分野別参入企業
    (1) 専業
    (2) AV機器
    (3) 事務用機器
    (4) 教育関連商社
    (5) 黒板製造
    (6) その他
  3. 企業動向まとめ
    (1) 会社概要
    (2) 参入状況
    (3) 取り扱い製品タイプ
    (4) 学校ICT対応状況
    (5) ユーザーターゲット・販売方法
    (6) 販売実績
IV. 市場動向
  1. 世界市場
    (1) 市場規模推移
    (2) タイプ別構成比
    (3) メーカーシェア
    (4) 市場規模予測
  2. 日本市場
    (1) 市場規模推移
    (2) タイプ別構成比
    (3) メーカーシェア
    (4) 2009年予測
    (5) 市場規模予測
V. 企業動向
<専業>
  1. SMART Technologies
<AV機器>
  1. シャープ
  2. パイオニアソリューションズ
<事務用機器>
  1. パナソニックコミュニケーションズ
  2. プラスビジョン
<教育関連商社>
  1. 内田洋行
  2. 日陶科学
  3. ヤガミ
  4. 安川情報システム
<黒板製造>
  1. 青井黒板
  2. サカワ
  3. 日学
<その他>
  1. アシスト
  2. OTTO
  3. 日立ソフト
  4. 文部科学省
VI. 参考資料
学校ICT環境推進事業と教育委員会

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〒113-0034 東京都文京区湯島3-19-11
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