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市場調査レポート

業務用ビデオコミュニケーションの導入・利用実態調査

~ビデオ会議・Web会議・Skype for Business・ビジネスアプリ(ビデオ通話)の認知・導入・利用・使い方~

S05024022

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発刊日 2018-10-25
体裁 A4 / 198ページ
発行 株式会社シード・プランニング
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ポイント
  • アンケート調査を実施
    導入担当者(IT決裁権限あり)200名と業務用途でのユーザー400名
  • ビデオ会議/Web会議/Skype for Business/ビジネスアプリ(ビデオ通話)
    それぞれの利用用途の使い分け、参加人数、接続拠点数、参加場所等の動向がわかります
  • 会議室関連の情報(会議室数、打合せスペース数、予約方法、会議室の設備の有無等)
  • IT管理者へのアンケート調査(購入価格、導入理由、導入効果、テレワーク実施等)
  • ビジネスアプリの利用動向がわかる
    Skype for Business、ZOOM、チャットワーク、Slack、Spark、Miceosoft Teams等
  • 製品・サービス、知名度、業種別、職種別、会社規模別の導入率、利用製品・サービス
  • 業務用ビデオコミュニケーションの使い分け
    社内・社外、国内・海外、デバイス、用途、内容、N対N、1対N、1対1

調査対象の業務用ビデオコミュニケーションとは、
会議や打ち合わせ等の業務で利用されるビデオ会議・Web会議・Skype for Business・ビジネスアプリ(ビデオ通話)。有料無料は問わない。

シード・プランニングでは過去15年間にわたり、ビデオ会議/Web会議/音声会議の市場レポ-トを発刊してきました。

当社では2017年のビデオ会議・Web会議・音声会議のビデオコミュニケーション(VC)市場を497.2億円と発表、2018年には102%の伸長を予測しています。本市場規模ではビデオ会議/Web会議が50%以上を占めますが、有料・無料の映像クラウドサービスの普及やSNSとの融合、働き方改革の影響もありビジネス用途でビデオコミュニケーション市場は変化してきています。

調査レポートでは、ビデオコミュニケーション(VC)のビジネス用途の導入決裁者やユーザーにアンケート調査を行い、社内及び社外のコミュニケーション方法としてビデオ会議/Web会議やビジネスアプリについての利用実態や評価、使い分けなどを把握します。このデータから、今後のビジネス用途のニーズや製品・サービスの市場の行方を知ることが可能となります。

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調査対象

  • ビデオ会議専用端末/Web会議/ビジネスアプリ
    (ポリコム、シスコ、ソニー、パナソニック、ブイキューブ、リコー等)
    (Skype for Business、ZOOM、チャットワーク、Slack等)
  • IT決裁者約200名/企業ユーザー約400名(合計600名)

調査方法

インターネットアンケート調査をもとに弊社DBを活用し分析


調査期間

2018年7月~10月


目次

はじめに

調査概要

まとめ

Ⅰ章 単純集計結果
(1)回答者の利用状況、会社概要、決裁状況
(2)主な事業者・サービス別の認知、導入、利用状況
(3)ビデオ会議、Web 会議、Skype for Business、ビジネスアプリの利用状況比較
(4)ビデオコミュニケーションの良い点・便利な点、問題点・不便な点
(5)会議室・打ち合わせコーナーと設備について
(6)ビジネスアプリの利用について
(7)テレワーク(在宅勤務)導入について
(8)録画機能、ストリーミング機能について
(9)Web 会議の利用形態
(10)ビデオコミュニケーションの導入経緯・理由
(11)ビデオコミュニケーションの費用
(12)ビデオコミュニケーションの導入効果と効果測定指標、利用のルール
(13)ビデオコミュニケーション導入の重視ポイント
(14)ビデオ会議/Web 会議ができる会議室数の今後
(15)ビジネスアプリでビデオ通話を導入する可能性

Ⅱ章 従業員数別クロス集計結果
(1)従業員数別のビデオコミュニケーション利用状況
(2)従業員数別利用端末・システムのサービスの知名度と契約と利用の割合
(3)従業員数別利用場所
(4)従業員数別利用頻度
(5)従業員数別予約方法
(6)従業員数別利用人数
(7)従業員数別利用用途
(8)従業員数別会議室の数・打ち合わせコーナーの数
(9)従業員数別ビジネスアプリの機能の利用状況
(10)従業員数別メールとビジネスアプリの使い分け
(11)従業員数別テレワーク(在宅勤務)導入状況
(12)従業員数別ビデオコミュニケーションの導入経緯・導入理由
(13)従業員数別ビデオコミュニケーションの費用
(14)従業員数別導入効果
(15)従業員数別ビデオコミュニケーションの利用への対応
(16)従業員数別今後のビデオコミュニケーション導入検討で重視するポイント

Ⅲ章 業種別クロス集計結果
(1)業種別のビデオコミュニケーション利用状況や回答者の傾向
(2)業種別利用端末・システムのサービスの知名度と契約と利用の割合
(3)業種別ビデオコミュニケーションの利用場所
(4)業種別ビデオコミュニケーションの利用頻度
(5)業種別ビデオコミュニケーションの利用用途
(6)業種別ビジネスアプリの利用頻度
(7)業種別ビジネスアプリの使い分け
(8)業種別テレワーク(在宅勤務)導入状況
(9)業種別導入経緯・導入理由
(10)業種別利用への対応
(11)業種別今後の導入検討で重視するポイント

アンケート票

参考データ:従業員数別クロス集計


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〒113-0034 東京都文京区湯島3-19-11
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