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市場調査レポート
業務用ビデオコミュニケーションの導入・利用実態調査 2020
～ビデオ会議、Web会議、Microsoft Teams、 Googleハングアウト、ZOOM等のビジネスアプリ（ビデオ通話）の導入状況・利用実態・使い分け～
| 発刊日 | 2019-11-20 |
|---|---|
| 体裁 | A4 / 約200ページ |
| 発行 | 株式会社シード・プランニング |
| 備考 | |
| 販売価格 |
|
- アンケート調査を実施：導入担当者（IT決裁権限あり）200名と業務用途でのユーザー400名
-
各メーカーの認知度、導入状況がわかります
Microsoft Teams、パナソニック、ソニー、シスコシステムズ、ポリー（旧ポリコム）、ZOOM、ブイキューブ、Googleハングアウト、チャットワーク、Slack、FaceTime、LINE WORKS等 -
ビデオ会議／Web会議・ビデオ通話可能なビジネスアプリ／Microsoft Teamsの分析
それぞれの利用用途の使い分け、参加人数、接続拠点数、参加場所等の動向がわかります - 業種別動向（製造業、情報通信業、サービス業、卸売業・小売業、その他）の分析
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従業員数別（1,000名以上、300名以上1,000名未満、100名以上300名未満、100名未満）の分析
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社外でのビデオコミュニケーションの利用場所がわかります
貸し会議室・レンタルスペース、自宅、ホテルの客室、カフェ・ファミレス等飲食店など - ビデオコミュニケーションの接続機器（PC、スマホ、タブレット、マイクスピーカー、ヘッドセット）
- IT決裁者がビデオコミュニケーション運用で一番苦労した点（自由回答）の分析
調査対象の業務用ビデオコミュニケーションとは、会議や打ち合わせ等の業務で利用されるビデオ会議・Web会議・ Microsoft Teams 、ビジネスアプリ（ビデオ通話）など。有料無料は問わない。
シード・プランニングでは過去15年間にわたり、ビデオ会議／Web会議／音声会議の市場レポ－トを発刊してきました。
当社では2019年のビデオ会議・Web会議・音声会議のビデオコミュニケーション（VC)市場を507.5億円と発表しました。最近は伸び率が減少しており、2018年には100.7％の伸長にとどまると予測しました。一方、ビデオコミュニケーション以外のグループウェア、ビジネスチャット、オンライン商談などのクラウドサービスの中にビデオ通話機能を備えたサービスも増えています。また、新しいサービスのZOOMやMicrosoft Teams、Slack等も注目されています。
また、テレワークの普及で、会社以外の場所でビデオコミュニケーションを行う機会も増えています。
調査レポートでは、ビデオコミュニケーション（VC)のビジネス用途の導入決裁者やユーザーにアンケート調査を行い、社内及び社外のコミュニケーション方法としてビデオ会議／Web会議やビジネスアプリについての利用実態や評価、使い分けなどを把握しています。このデータから、今後のビジネス用途のニーズや製品・サービスの市場の行方を知ることが可能となります。
プレスリリース
本レポートはプレスリリースにも掲載されました。
詳細は以下のページをご覧下さい。
調査対象
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ビデオ会議専用端末/Web会議/ビジネスアプリ
（ポリー、シスコ、ソニー、パナソニック、ブイキューブ、リコー等）
（マイクロソフトTeams、ZOOM、チャットワーク、Slack等） - IT決裁者約200名／企業ユーザー約400名（合計600名）
調査方法
インターネットアンケート調査をもとに弊社データベースを活用し分析
調査期間
2019年8月～2019年11月
目次
総括
Ⅰ．単純集計結果
1．回答者の会社概要、利用状況、決裁状況
（1）主な業種
（2）ビデオコミュニケーションの利用状況
（3）ビデオコミュニケーションの導入状況
（4）所属するセクション
（5）従業員規模
（6）IT 決裁権限
2．主な事業者・サービス別の認知、導入、利用状況、事業者別の満足度
（1）ビデオコミュニケーションの認知度
（2）導入状況・利用状況
（3）端末・サービスの満足度
3．端末・サービス別の利用状況
（1）利用頻度
（2）平均的な利用人数
（3）利用拠点数
（4）利用用途
（5）利用時に相手の顔をみるかどうか
（6）利用時に相手の顔を見ることについて
（7）利用上の良い点・便利な点
（8）利用上の問題点・不便な点
（9）利用時に使う音声（マイクスピーカー等）について
（10）音声の課題
（11）あったらよいと思う機器やサービス
4．利用場所について
（1）端末・サービス別の利用場所
（2）社外での主な利用場所
（3）社外での利用の課題
（4）ビデオコミュニケーションができたら便利な社外の場所
（5）ハドルルームの認知度
5．IT 決裁を対象とした設問
（1）導入経緯、導入理由
（2）導入の効果
（3）導入で苦労した点
（4）運用で苦労した点
（5）社内からの意見で苦労した点
（6）今後の導入の重視点
Ⅱ．従業員数別傾向
1．利用状況、導入・契約状況、認知度
（1）従業員数別 SC2．ビデオコミュニケーション利用状況
（2）従業員数別 SC3．ビデオコミュニケーション導入（契約）状況
（3）従業員数別 Q1．ビデオコミュニケーションの会社・サービス認知度
（4）従業員数別 Q2-1．会社で導入している
（5）従業員数別 Q2-2．仕事で利用している
2．端末・サービス別利用頻度、利用人数、拠点数、利用用途
（1）従業員数別 Q4-1．ビデオ会議専用端末の利用頻度
（2）従業員数別 Q4-2．Web 会議・ビジネスアプリビデオ通話の利用頻度
（3）従業員数別 Q5-1．ビデオ会議専用端末の利用人数
（4）従業員数別 Q5-2．Web 会議・ビジネスアプリビデオ通話の利用人数
（5）従業員数別 Q6-1．ビデオ会議専用端末の利用拠点数
（6）従業員数別 Q6-2．Web 会議・ビジネスアプリビデオ通話の利用拠点数
（7）従業員数別 Q7-1．ビデオ会議専用端末の利用用途
（8）従業員数別 Q7-2．Web 会議・ビジネスアプリビデオ通話の利用用途
3．顔を見せるかどうか、良い点・便利な点、問題点・不便な点
（1）従業員数別 Q8-1．ビデオ会議専用端末の顔を見せるかどうか
（2）従業員数別 Q8-2．Web 会議・ビジネスアプリビデオ通話の顔を見せるかどうか
（3）従業員数別 Q9．お互いの顔を見せるかどうかについて
（4）従業員数別 Q10-1-1．ビデオ会議専用端末の良い点・便利な点
（5）従業員数別 Q10-1-2．Web 会議・ビジネスアプリビデオ通話の良い点・便利な点
（6）従業員数別 Q10-2-1．ビデオ会議専用端末の問題点・不便な点
（7）従業員数別 Q10-2-2．Web 会議・ビジネスアプリビデオ通話の問題点・不便な点
4．音声について
（1）従業員数別 Q11-1．会社で行う場合の音声について
（2）従業員数別 Q11-2．会社外で行う場合の音声について
（3）従業員数別 Q11-3．自宅で行う場合の音声について
（4）従業員数別 Q12．音声の課題について
5．あったらよい機器・サービス
（1）従業員数別 Q13．利用する上であったらよいと思う機器やサービス等について
6．利用場所について
（1）従業員数別 Q14-1．ビデオ会議専用端末の利用場所
（2）従業員数別 Q14-2．Web 会議・ビジネスアプリビデオ通話の利用場所
（3）従業員数別 Q16．社外でビデオコミュニケーションをする場合の課題
（4）従業員数別 Q17．ビデオコミュニケーションが利用できたら便利な社外の場所
（5）従業員数別 Q18．ハドルルームの認知度
7．IT 決裁権者の重視点
（1）従業員数別 Q23．ビデオコミュニケーションや周辺機器の今後の導入で重視する点
Ⅲ.業種別傾向
1．利用状況、導入・契約状況、認知度
（1）業種別 SC2．ビデオコミュニケーション利用状況
（2）業種別 SC3．ビデオコミュニケーション導入（契約）状況
（3）業種別 Q1．ビデオコミュニケーションの会社・サービスの認知度
（4）業種別 Q2-1．会社で導入している
（5）業種別 Q2-2．仕事で利用している
2．端末・サービス別利用頻度、利用人数、拠点数、利用用途
（1）業種別 Q4-2．Web 会議・ビジネスアプリビデオ通話の利用頻度
（2）業種別 Q5-2．Web 会議・ビジネスアプリビデオ通話の利用人数
（3）業種別 Q6-2．Web 会議・ビジネスアプリビデオ通話の利用拠点数
（4）業種別 Q7-2．Web 会議・ビジネスアプリビデオ通話の利用用途
3．顔を見せるかどうか、良い点・便利な点、問題点・不便な点
（1）業種別 Q8-2．Web 会議・ビジネスアプリビデオ通話の顔を見せるかどうか
（2）業種別 Q9．お互いの顔を見せるかどうかについて
（3）業種別 Q10-1-2．Web 会議・ビジネスアプリビデオ通話の良い点・便利な点
（4）業種別 Q10-2-2．Web 会議・ビジネスアプリビデオ通話の問題点・不便な点
4．音声について
（1）業種別 Q11-2．会社外で行う場合の音声について
（2）業種別 Q12．音声の課題について
5．あったらよい機器・サービス
（1）業種別 Q13．利用する上であったらよいと思う機器やサービス等について
6．利用場所について
（1）業種別 Q16．社外でビデオコミュニケーションをする場合の課題
（2）業種別 Q17．ビデオコミュニケーションが利用できたら便利な社外の場所
資料
・従業員数別クロス集計
・業種別クロス集計
・アンケート調査票
株式会社シード・プランニング
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